教員生活

教員を休職したい、休むデメリットと解決方法を元教員が教えます

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「教員の仕事が辛いので休職を考えている」

「休職すると何が困るの?」

「安心して休める方法が知りたい」

そんなあなたにぜひ読んでほしい記事です。

うつ病や適応障害など、精神疾患で休職した公立学校の教員は5,000人を超え、令和3年度は過去最多を更新しました。

休職をすると、どんなデメリットがあるのでしょうか。

さとる
さとる
こんにちは、31歳の時に中学教員から機械メーカーへ転職したさとる@SatoruTeacherといいます。

現在は企業の採用面接新人教育も担当しています。

この記事では、休職で影響がある「お金」「周囲」「自分」を軸にデメリットを紹介し、解決方法を書きました。

この記事の内容

・教員休職のデメリット4つ

デメリット解決のために知っておきたいこと

・教員休職にはメリットもある

休職すると不利なことは確かにありますが、それを解決するためには

・休職した時の収入
・手続きの流れ
・休職に対するマインド

これらを理解することが重要です。

これを知らずに休職をネガティブにとらえ続け、無理をして心身を壊してしまうことが一番良くないです。

この記事を読んでいただければ、つらいあなたが知るべきこと・やるべきことが見えてきます。

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教員が休職するデメリット

給料や学校での昇進に影響が出る

休職すると一番気になるのはお金です。

収入が減り、生活に支障がでる可能性があります。

大きな影響はなくても、ある程度やりくりを考えないといけないので、心身がツラい時に結構な負担になるでしょう。

また、休職中でも税金や社会保険料の支払いはあります。

通院など医療費の負担もあるので、貯金の目減りを気にしながら生活しないといけません。

また、休むことで経験年数が不足し周囲と比べて教員の経験値はどうしても少なくなりがちです。

管理職になりたい場合は、昇進に影響も出ることもあります。

ただ、休んだからダメな先生ではなく、休職後活躍している先生だってたくさんいます。

さとる
さとる
「何が何でも管理職」ではなければ、無理に目指さなくてもいいのでは?と僕は思います

休職までのやりとりが大変

休職までには、さまざまな報告や手続きが必要です。

・管理職への報告
・通院と医師の診察
・休職期間の相談
・診断書の提出
・ほかの先生との調整引き継ぎ
・子どもたちや保護者への説明

関わる人も多いし、書類関係が結構複雑だったりします。

もう行けない…と思ってから、やることが多すぎで負担だらけです。

ひと段落して休職できたとしても、定期的な報告や面談などはあります。

また、ややこしいのは、まず病気休暇(病休)を取って、一定期間経過後に休職となる点です。

休み方の性質が変わるので、切り替え時に改めて各種方面の手続きが求められます。

しかし、どれもしっかり療養するためには必要な準備です。

この記事でしっかり調べておけば、スムーズに進められるのでぜひ参考にしてください。

周りの目が気になる

休職することで他の先生、子どもたち、保護者から何かしらの反応はあります。

「どう思われるか」「何か言われてるだろうな」と気になって不安だという声も聞きます。

中には、教員の給料や立場がある程度保証されて休めるので、「ずるい」と思う人もいるかもしれません。

世間では、休職悪用のニュースなどもあり、変な目で見られかもと心配になりますよね。

職場も必要に応じて業務を割り振ったり、人員を増やす手配を行います。

管理職の先生が校内外の手続きに駆け回っているのを見て、申し訳ないと思ってしまうこともあるでしょう。

教員が休職すると、とにかく関わる人が多いので、いちいち説明するのも気が引けます。

ですが、働きすぎやプレッシャーでメンタル不調になってしまうのはあなただけではありません。

さとる
さとる
誰だって同じ事態になる可能性はあるんです

自分自身の不安

真面目で頑張り屋な先生ほど、休職したことで楽になるのではなく「迷惑をかけてしまった」と落ち込んでしまうものです。

教員の仕事にやりがいを持っているほど、自身が復帰した時には居場所があるのかと不安になります。

自分だけ置いていかれている疎外感、休むほど居づらい環境になってしまうと焦りますよね。

また、先生として復帰できるのかという不安と、ダメだったら今さら他の仕事ができるのかという転職への不安が入り乱れることもあるでしょう。

でも、ずるずる頑張り続けることで回復が長引くほど、周りに心配をかけてしまうのも事実です。

思い切って休むことも勇気なのだと知ってほしいです。

教員が休職するデメリットへの対策、お金について

さとる
さとる
ここからは、解決策について説明します

病気休暇と休職のちがい

教員は、休職しても当面給料支給や手当があります。

すぐに無給にはならないので安心してください。

金額は全額もしくは、一定割合が支給されます。

教員が仕事を休む場合、2種類の休職制度を利用することになるので、まずはそこの違いを整理します。

休み方必要書類取得期間
病気休暇病気やケガなどを理由に本人が申請する申請書と診断書1枚90日
休職病気休暇後に症状が改善されない場合に休むよう指示される申請書と別の医師による診断書2枚最大3年

休職中給料はどうなるか

実際に教員が休んだ場合の給料の変化をみていきましょう。

病気休暇~90日まで
まず病気休暇から取得します。

この間の給与は、原則全額支給です。

ただし、通勤手当・勤勉手当は対象外です。

休職91日以降~1年間
病気休暇から90日経過後は、休職扱いとなります。

休職中は、1年間80%が支給されます。

ボーナスは過去半年分を遡り、実際に勤務実績があれば日数に応じて支給されます。

休職2年目以降
制度上無給になってしまいますが、その代わりに共済組合から傷病手当金が支給されます。

手当の金額は、通常の給料のおおよそ3分の2程度です。

制度については地方公務員の主なケースを記しています。
自治体よって制度はさまざまですので、個々の確認が必要です。

生活の支出を見直す

教員は長期休職する場合でも、比較的手厚い給与制度が設けられています。

しかし、貯金が大きく目減りしないように、生活費の見直しはしておきましょう。

まずは体調を戻すために必要なことを優先しつつ、それ以外の支出は抑えられないか考えていきます。

ゆっくり休養することで、ストレス発散のために投じていた費用がかからなくなることもありますよ。

また、民間の医療保険では、入院・通院費用を請求できるものもあります。

加入の保険の補償内容を確認し、収入減をカバーできるものがあれば請求手続きを行ってください。

休職デメリットの対策、必要な手続きを確認しておく

ながれを知って準備

心や体の不調は突然やってくるものです。

次々とやらなければならない初めての手続きがあり、混乱してしまうこともあるでしょう。

まずは、休職をする前後にどんなことが起こるか把握して準備しておくことが重要です。

焦らずひとつひとつ、順番に駒を進める感覚で行いましょう。

さとる
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次の章では休職のながれを説明します。

休職手続の方法

まずは休職するまでのステップを見ていきます。

1.学校へ病気休暇報告
数日休んでも出勤できない場合、1週間を超えると医師の診断書の提出が求められます。

この時、「病気休暇を取得したい」ということを学校側に報告します。

2.診察を受ける
臨床心理士やカウンセラーでは診断書が出せないので、必ず精神科医の診察を受けます。

精神科の受診は混み合っていることもあるので早めに予約したほうが良いです。

3.教育委員会に提出する
申請書1枚病院の診断書1枚を学校へ提出します。

診断書は別途料金が必要で、相場は2,000円〜4,000円ぐらいです。

休職中の手続き

休職後どうなるのか気になる人も多いので解説します。

1.経過報告
定期的に管理職と連絡をとり、病状などを報告します。

まめに連絡が来たら気が休まらないと思いますが、管理職は状況を把握しておく義務があります。

連絡は取れるようにしておきましょう。

休職中のやりとりについては、

・訪問ではなく電話連絡にしてもらう
・家族を介してやりとりをしてもらう

など治療に専念できる方法をこちらからお願いしてみるのも、お互いが気を遣わずいいと思います。

2.90日経過したら病気休職申請
病気休暇後、回復の見込みがない場合は、「引き続き休みたい」と申し出て休職に切り替えます。

その後、休職を申請するための書類と診断書を提出します。

診断書は教育委員会指定の様式で2枚必要です。

つまり、2か所の医療機関を受診しなければなりません。

外部の診断書に書いてもらうので、診断書料も通常の1.5倍から2倍かかります。

休職デメリットの対策、休む罪悪感を無くす

周囲を気にしすぎない

休職するときは、仕事に対するマインドを変えてみましょう。

今は人生100年時代と言われ、生きる時間も働く時間もどんどん増えています。

その内の数か月や数年休んだとしても、人生のごく一部に過ぎません。

周りの人だっていつどこで、心身の不調になるかわかりません。

一見元気そうな人でも、大きな問題を抱えていることもあります。

「今自分に不調の順番が回ってきたんだ」というぐらいの気持ちでしっかり向き合ってみてはいかがでしょうか。

実際、僕の周りでも、休職しても復職して活躍する先生がたくさんいますよ。

休職を前向きに考えてみよう

努力家の先生ほど「早く治そう」「元通りになろう」と治療自体も頑張ってしまいがちです。

休むこと=悪いことという罪悪感を無くしましょう。

仕事に行けないというのは「長時間労働やストレスのかかる働き方を変えるよう心身が訴えている」ということです。

「元に戻ろう!」ではなく、これからの働き方を見直すきっかけとしてじっくり考えてみてもよいでしょう。

休職することを人に話すのは、その後の反応がどんなものか怖いですよね。

人に言いづらいことですが、誰かに話すことで自分自身を受け入れられることもあります。

思い切って自己開示することで改善されることもあります。

休職より転職の方がマシ?

教員の仕事が辛いなら、いっそ転職したいと思うこともあるでしょう。

ただ、精神的に辛い特の転職活動はおすすめしません。

しっかり治っていない状態で、他の仕事を始めるのは負担が大きく不調をさらに悪化させる可能性があります。

ゆっくり休んで体調を整えてから、進路を考えるようにしましょう。

気持ちが落ち着いてきたら転職の情報収集ぐらいはしておくのが良いです。

休職は最大3年間なので、休みが何年も長期化するのであれば仕事探しに向けて動く準備は必要です。

さとる
さとる
少しずつ進めておくと良いですよ。

教員が休職するメリットも知っておこう

休職すると良いこともありますので、紹介します。

しっかり治せる

ずるずると頑張り続けるより、スパっと休むことで症状の悪化が防げます。

仕事からしっかり離れ学校と物理的な距離を置くことで、気持ちをリセットできるでしょう。

学校以外の人と触れ合う機会も生まれ、よい刺激が早期回復に繋がることもあります。

焦りのないフラットな気持ちで、今後の働き方や仕事についてじっくり考えることができます。

気持ち時間の余裕

休職することで、時間や気持ちに余裕が生まれます。

仕事を続けながらだと忙しく、自分の本当の気持ちや正しい判断ができません。

時間が確保できれば、じっくりと落ち着いて思いや考えを整理でき自分の本心が明確になります。

この先やるべきことや回復後の働き方をしっかり考えられ、スムーズに次に進めることも多いです。

ほかの人の痛みが分かる

心身不調になるのは、あなただけではありません。

不登校の子どもも増えていますし、ご家族にうつや適応障害の方がいる家庭もあるかもしれません。

こういった心身不調の人に対して、経験者だからこそ寄り添ってできる支援があります。

友人関係やいじめ、受験など子どもを取り巻く環境もストレスが多いです。

あなたのつらい経験が役に立つことがきっとあります。

スクールカウンセラーとの連携業務などで強みを活かせることも考えられます。

まとめ、教員の休職デメリットは正しい知識で解決しよう

教員が休職することで起こる不利な点についてまとめます。

教員休職のデメリット

・給料が減る

・手続きが大変

・周りが気になる

・自分自身も不安

お金や手続き、気持ちの部分で不安になることが多いと解説しました。

しかしデメリットは、知識や考え方で解決できます。

休職デメリット解決のポイント

・休んでもしばらくは満額や8割の支給がある

・手続きの手順を知っておけば焦らない

・休職する可能性は誰にでもあり、その経験を生かせることもある

・しっかり休むことが早期回復に繋がる

一番のデメリットは「頑張り続けてどうしようもなくなること」です。

手続きやながれを知り、思い切って休むことを肯定的に捉えてほしいです。

そして、教員の仕事がつらいなら何もこだわらなくてもいいと僕は思います。

休んだ上で仕事を変える選択肢もアリです。

さとる
さとる
知識を身につけて、ぜひ前向きな選択をしてください。